他社にはない自社の強みを明確にし、それを数値化して優位性を評価することは、現代の競争環境で生き残るために不可欠です。
「コア・コンピタンス分析」は、自社の強みを他社と比較し、客観的に評価するためのフレームワークです。
この分析を活用することで、自社の競争優位性を正確に把握し、戦略の指針を得られます。
本記事では、コア・コンピタンス分析の基本的な仕組みと実践的な活用方法、さらに企業ビジョンとの融合による新たな可能性について解説します。
コア・コンピタンス分析とは？
コア・コンピタンス分析は、自社が他社と比較して競争優位を持つ領域を明確にするためのフレームワークです。
「他社にはない中核的な能力」を客観的に測定し、具体的な数値で表現することで、企業の強みを可視化します。
これにより、強みを単なる主観的な判断に頼らず、戦略的に活用できます。
たとえば、「商品開発力」「販売力」「サービス力」といった各分野におけるパフォーマンスを比較し、自社の競争優位性を総合得点として表します。
具体的には、下記のような評価項目があります。
- 商品開発力：特許申請数や開発スピード など
- 販売力：契約販売点数や販売促進費 など
- サービス力：サポート人員数や顧客管理力 など
これらを数値化して他社と比較することで、強みと弱みが一目で分かります。
コア・コンピタンス分析の仕組みと手順
コア・コンピタンス分析の手順は、下記の流れで進めていきます。
- 評価項目の設定
- データの収集と比較
- 数値化と総合評価
それぞれの具体的な内容について、以下で解説します。
1.評価項目の設定
最初のステップは、自社にとって重要な競争要因を特定することです。
商品開発、販売、サービスといった主要分野において、競争力を測定するための指標を選びます。
これらの指標は、自社の事業戦略や市場特性に基づいて設定します。
たとえば、商品開発力であれば「特許申請数」や「開発スピード」が評価項目に含まれます。
評価項目を適切に設定することで、コア・コンピタンスの正確な把握が可能となります。
2.データの収集と比較
自社と競合他社のデータを収集し、それを基に数値で比較します。
このプロセスでは、客観的なデータ（特許申請数、販売促進費、顧客満足度など）を活用します。
たとえば、A社と比較した場合、開発スピードで自社が他社を上回っている一方、販売促進費では他社の方が優位にあるといった具体的な結果が得られます。
このステップにより、自社の優位性と改善が必要な分野を明確にできます。
3.数値化と総合評価
最後に、各項目の重要度に基づき得点を重み付けし、総合評価をおこないます。
たとえば、「開発スピード」は競争において最も重要と判断された場合、その得点に高いウェイトを付けます。
一方で、重要度の低い項目については低いウェイトを適用します。
総合得点を算出することで、自社の全体的な競争力を明確化できます。
コア・コンピタンス分析の活用方法
コア・コンピタンス分析は、競争戦略の立案だけでなく、組織の内部改善やリソース配分の最適化にも活用できます。
以下で、具体的な活用方法を3つ紹介します。
競争戦略の立案
自社の強みを活かした戦略を立案し、競合他社との差別化を図れます。
たとえば、開発スピードが強みである場合、新商品の投入サイクルを短縮し、市場シェアを拡大する戦略が考えられます。
リソースの最適配分
評価結果に基づき、リソースを強みに集中させることで、効率的な経営が可能になります。
たとえば、販売力に課題がある場合、その分野への投資を増やし、他社との差を縮める施策を取ることが有効です。
内部改善の推進
弱みとされる分野に対して、改善策を講じるための指針を得られます。
たとえば、顧客管理体制に問題がある場合、CRMシステムの導入や人員配置の見直しを行うことで、競争力を強化できます。
コア・コンピタンス分析とビジョンの連携
コア・コンピタンス分析は、企業ビジョンと連携して、戦略的な可能性をさらに広げられます。
たとえば、下記の3つの方法があります。
- 企業が「イノベーション」をビジョンに掲げている場合、商品開発力を重点的に強化し、その結果を顧客価値の向上につなげる戦略を考える
- 分析結果を基に、ビジョンに沿った分野へリソースを再配分する
- ビジョンと連動した評価軸を追加することで、社会的価値や持続可能性といった要素を組み込む
これにより、企業は「利益の追求」と「社会的価値の創造」を両立させた戦略を構築できるようになります。
コア・コンピタンス分析で競争力を強化する
コア・コンピタンス分析は、他社との差別化を図り、自社の強みを活かすための重要なツールです。
このフレームワークを活用することで、競争戦略の構築だけでなく、リソース配分の最適化や内部改善を進められます。
また、企業ビジョンと連携させることで、単なる競争力分析を超えた持続可能な成長戦略を実現できます。
ただし、企業ビジョンとの連携は、前提として適切なビジョンを掲げている必要があります。
弊社では「ビジョン・ブラッシュアップ」研修をおこなっていますので、ぜひフレームワークを最大限に活用するための一手として、ご相談ください。
株式会社comodo
石垣敦章（イシガキ ノブタカ）
