ビジョンを社内に伝えていくには「着信型」を意識すべきです。
発信型の浸透方法では、社内にビジョンは浸透していきません。
そこで今回は、ビジョン浸透の「発信型のデメリット」と「着信型のメリット」について解説します。
ビジョンを策定した後の行動として、参考にしてください。
ビジョン浸透の「発信型」のデメリット
ビジョン浸透における「発信型」とは、「伝えたいこと」を中心にした浸透アプローチです。
しかし、発信型は以下のデメリットがあるため、おすすめできません。
- 従業員の共感を得られない
- 仕事との繋がりが感じられない
- 評価につながらない
ビジョンは、ただ知るだけではなく、理解して行動に落とし込んでもらわなければ意味がありません。
つまり、上記のような伝わり方をしても、ビジョンが浸透したとは言えないのです。
以下で、なぜデメリットが発生してしまうのかについて解説します。
従業員の共感を得られない
発信型では、ビジョンに対する従業員の共感が得られません。
従業員に残るのは「なぜこのビジョンなのか？」という疑問だけです。
経営や想いまで具体的に伝えなければ従業員とビジョンの接点が見つけ出せず、行動まで落とし込めなくなってしまいます。
仕事の繋がりが感じられない
ビジョンの内容自体を理解していても、日々の仕事と関連付けられなければ行動に落とし込めません。
ほとんどの従業員は、ビジョンを聞いても「ビジョンを意識して仕事の何が変わるのだろうか？」と感じてしまいます。
この状態では「ただビジョンを覚えているだけ」で、本来のビジョンの意味を成しえません。
評価につながらない
ただビジョンを発信するだけで評価制度につなげないと、従業員のビジョン達成へのモチベーションは高まりません。
ほとんどの従業員は「ビジョンはわかるけれど、そこまでする余裕がない」と感じてしまいます。
ビジョン達成と評価が伴っていなければ、時間を割いてまでビジョン達成に向けた行動をしてくれないのです。
ビジョン浸透の「着信型」のメリット
ビジョン浸透の「着信型」とは、「従業員にとってメリットを伝える言い換え」と言えます。
これが「伝える・伝わる」の違いだと考えてください。
では、着信型で伝えることによって、どのようなメリットが得られるのか、以下で解説します。
会社のやりたいことから従業員のやりたいことへつながる
着信型で、ビジョンが決まった背景を伝えると「会社のやりたいこと」から「自分のやりたいこと」へと意識が変わります。
大事なのは「どのポイントに軸を置いてどの部分を捨てたのか」という具体性です。
一つひとつ丁寧に伝えることで、会社と従業員の「やりたいこと」が近づきます。
従業員それぞれが具体的な行動をイメージできる
ビジョンを着信型にするには、策定するビジョンを今の仕事のなかから抽出しましょう。
今の仕事の状況や事例を踏まえてビジョンを策定すれば、従業員にとって突拍子もないビジョンにはなりません。
今の仕事から何をどのように変えるべきか個々でイメージがつき、行動に落とし込めるようになります。
ビジョン達成のやりがいを感じられる
着信型でモチベーションを高めて行動してもらうには、評価制度とビジョンを紐づけるようにしましょう。
ビジョン達成への行動が評価と紐づけられれば、必ず従業員は行動してくれます。
評価制度によって「誰のためのビジョンかわからないから行動できない」が「自分（評価）のため→会社のため」へと変わっていくのです。
ビジョンは従業員まで浸透しなければ意味がない
ビジョンは、経営層が決めて発信するだけでは意味がありません。
従業員に伝え、行動してもらってやっとビジョンが達成できます。
そのためには、発信型から、従業員が自分事と思える着信型に変えていかなければいけません。
ぜひ、今回の内容を参考に、着信型のビジョン浸透を実践してください。
また、ビジョンをこれから決める場合には、弊社の『ビジョン・ブラッシュアップ』をご活用ください。
今回解説した内容も軸にしながら、従業員に伝わるビジョンを策定します。
株式会社comodo
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